イベント会社立ち上げの前に知っておきたいこと

イベント会社を設立する時のノウハウ

イベント会社を設立することを考えている人は、イベントを考案するだけで設立するのは無謀です。
やはりノウハウをしっかり学んでおいてイベント会社を立ち上げることをおすすめします。
具体的に起業資金がさほどかからないために事業として始めることも多い分野ですが、とにかく地域密着イベントのサポートなど地道な仕事から足をつけていくことをおすすめします。
大規模イベントを取り扱うには、やはりキャリアと人脈がいるものです。
そのために最初は地元のイベントなどをこなしていくことにより、次なる仕事を見つけることができるのです。
また近年増えているのが、展示会などのイベントをフォローする仕事です。
中小企業になるとイベントを行うにしても慣れていない人も多く、とても需要があります。
そうした仕事をある程度確保のめどが立ったら、会社設立の手続きを代行してくれる会社もあるので、依頼してみるとかなりスムーズにできます。
大事なのは本業以外にいかに時間を節約できるかです。

イベント会社の収益モデルは大別して2つある

イベント会社の収益モデルは、企業をクライアントにするもの（企業系モデル）と消費者参加のもの（興行モデル）に分けることが出来ます。
イベント会社は企業系モデルでは、クライアントでる企業から直接依頼を打診されたり、広告代理店を介在して受注することになります。
この収益モデルでは、予算はあらかじめ設定されており、その枠内でイベント内容の企画・立案・実施を請け負うことになります。
自由裁量の幅は狭くなるものの、イベントの収支が赤字になろうと黒字になろうと一定の報酬支払が約束されているのがメリットです。
興行モデルでは、イベント会社がイニシアチブをとって企画の立案から、すべて責任をもって実施します。
企画立案が先行しスポンサーを見つけて、イベント来場者から入場料や物販販売料などを徴収して利益をあげます。
イベント会社としてどちらのビジネスモデルを選択するかは、事業運営のスタイルの違いにより変わってきます。
リスクをどれほど取れるのか、クリエイターの本領発揮を優先するのかなどを踏まえて判断することが求められます。